【医師・医者・開業医の年収】

[メモ]
【医師・医者・開業医の年収】
 
 
医師・医者・開業医の年収を掲載。 男女別で女医の平均年収も掲載。開業医の収入目安と勤務医の実態も調査。
 
【1.医師の平均年収】
 平成20年 医師 平均年収:1159.5万円
 
イメージ 1平均年収:1159.5万円

平均月収:88.9万円
平均時給:5079.4円
年間賞与等:92.8万円
平均年齢:40.9歳
平均勤続年数:4.8年
復元労働者数:60,940人
総労働時間:175時間/月
 
 
 
 
イメージ 2上記年収統計男女比内訳⇒
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」より 
 
※上記医師統計は厚生労働省の調査で、抽出調査となっています。そのため、平均年齢、勤続年数、復元労働者数(調査から推計した労働者数)、総労働時間及び男女割合は調査上の数字であり、実際の数字とは異なります。ご注意ください。また、年間賞与等は平均年収に含まれます。
 
 
【2.医師:概要と動向】
平成20年 医師 年収結果
平成20年の医師の平均月収は88.9万円、そこから推定される平均年収(ボーナス込)は1159.5万円でした。
過去の医師の年収推移を見ますと平成16年から17年にかけて減少しています。その後持ち直していますが以前の水準に比べ低いものとなっています。時給ベースでも年収とほぼ同様の推移を見せています。
 
研修医後の進路により医師の生涯収入が異なる
医学部卒業後、国家試験にパスした研修医の平均年収は300~400万円程度と言われています。かつての研修医は無給に近かったのですが、臨床研修の制度が大幅に変更されたことにより、この位の収入が得られるようになりました。
研修医時代の稼ぎの差はあまりありません。収入に差がでてくるのは、研修医を終えたあとの医師としての進路によります。
 
研修医後の医師の進路
選択1.大学病院の医局勤務
選択2.市中病院勤務
 
選択1.大学病院の医局勤務の医者の場合
大学病院の医局に進んだ場合の医師の平均的な目安
20代後半~30代前半の医師:300~600万円くらい
講師 :700万円台
助教授:800万円台
教授:1,000万円前後
 
選択2.市中病院の勤務の医者の場合
市中病院に進んだ場合の医師の平均的な目安
スタート時の医師:600~800万円くらい
5~10年後の医師:1,000万円台
部科長クラスの医師:1,500万円超
院長:2,000万円くらい
※あくまで目安です。勤務先の労働環境により異なります。
 
開業医の場合
 小規模の診療所やクリニックの開業医の場合、ピンキリですが軌道に乗れば平均で年商2,000~3,000万円位になります。しかし、この額が医者の収入としてそのまま懐に入るわけではありません。ゼロから開業するとなると膨大な資金が必要になります。
 レントゲン1台、中古でも数百万円、新品なら1,000万円以上します。初期投資に1億円以上かかったという病院も珍しくありません。結局、医師として年商2,000~3,000万円稼いでも手元に残るのはその半分くらいといえます。また、開業後しばらくの間は借入金の返済に追われる日々となります。
 しかし、近年では高齢化による福祉事業も盛んです。例えば、医療と福祉を融合させた様々なビジネスチャンスがあります。医師としての本業に加え、周辺知識の研鑽を図りながら事業を拡大することで、従来以上の収入も期待できるでしょう。
 ただし下記に掲載している医師不足の問題により、近年、勤務医を嫌い、開業医を志す医師が増えてきています。このまま開業医が増えますと将来的に需給バランスが崩れますので、今までのような収入を確保するのが難しくなります。従来以上に、周到なマーケット戦略、高度な経営判断が問われる時代になるでしょう。
 
勤務医不足(偏在)問題
 現在、勤務医の不足が問題視されています。地方の中小の総合病院では勤務医の数が不足しており、地方でなくても産婦人科、外科、小児科などでは人手が足りない
とのことです。
 
 一人勤務医が減ればその負担は残された勤務医がカバーしなくてはならず、当直明けの診察など想像を絶する超過勤務となります。こうした環境に耐えきれなくなりまた一人辞めてしまうと、また、残された勤務医の負担が重くなるという負の連鎖を抱えます。
 現在では現場の医師の高い倫理観で何とか支えていますが、さすがに限界があると思われます。病院側としても様々な試みを行っているようですが、現状を変える打開策はなかなか見出せません。
 こうした根の深い問題の場合、やはり国レベルでの解決が必要に思えてきます。特に医療の場合、人の生死に関わる問題ですので、早急な解決策が求められます。
 
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「企業規模別」「男女別」の詳細データが載っています。